無職になる!辞表を提出する前にしておく3つのお勧め!

岐路

無職になる事を前提に、辞表を提出する前にお勧めしておく事を書いておきます。

「自分で事業を立ち上げる」、「再就職先に目処がある」ならば無職の期間があっても良いかもしれません。

ただ、「雇用保険もあるし辞めてからゆっくり探そう」と考えているのでしたら、辞表を出す前に最低以下の事をチェックしてみてください。

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クレジットカード

無職だと審査で落とされる

もし貴方がクレジットカードを1枚も持っていないのでしたら、最低1枚は作っておいた方がよいです。

以前、銀行系のクレジットカードを作ったとき、会社に確認の連絡が入ってきました。
その時は、どうしてカードが必要なのかまで聞かれました。(20年以上前の事ですが・・・)

10年位前ですが、無職の時に楽天カードを申し込んだのですが発行してもらえませんでした。
(再就職後はすんなり作れました)

やはり10年程前に、スポーツ用品店系のクレジットカードも発行してもらえませんでした。

では何故クレジットカードが必要か?

ネット上や街での買い物に便利で、さらにポイントが付くというのもあります。
それは、ちゃんと働いてからの行動であって、収入がない時絶対に自制してください。

自制心が保てないなら、カードは持つべきではありません。
自信がなのであれば、この話はここまでです。

実はクレジットカードはヤフオクアマゾンで、不要品をお金に変えようと思ったとき、登録で必要になります。

格安SIMで通信費を抑えようと思ったら、大半の会社がクレジットカード決済なんです。

もし何かを仕入れて転売する時でも、支払いは次の月になります。

Adobeなどでデザイン系のアプリを契約する場合、登録後にすぐ使えるようになります。

その他、多数メリットがあります。

2点ほど注意があります。

  1. 分割2回払いまでは手数料が無料かどうか
  2. リボ払いは申し込みをしない

1.についてですが、これは便利です。購入先で対応しているかにもよります。

2.は、契約書によっては手数料と書かれていますが、金利のことです。
これが実は高いのです。

リボ払いに関しては以下のページを参照してみてください。

転職サイトへの登録

登録したからといって、費用は発生しません

転職サイトは、登録された企業へ転職させる事で、その登録企業から手数料が入るのでいろいろな形で案内をしてきます。

なので経歴を登録し、オファーを受けて初めて自分の市場価値が判ったりします。

また、自分にとってどんな会社が向いているのか、さらにどんな人材が求められているのかもよりリアルに実感できると思います。

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職業訓練の日程チェック

職業訓練は、あまりお勧めしません。

ただ、雇用保険の給付日数が延びる場合があるのと、多少は知識が増える点くらいです。

職業訓練に関しては別の機会にお話しします。

もし興味がある職業訓練があれば、その募集時期と訓練開始日を確認してください。

募集期間、選考日、そして訓練開始日です。

給付金をもらって訓練を受けるのであれば、訓練開始日が給付期間内である必要があります。

例えば入社して数年で辞めた場合、退職理由が自己都合の場合は給付されない3ヶ月間の待機期間があり、その後90日間の給付期間があります。

上記の場合、合計で約6ヶ月の期間給付期間にあたります。

職業訓練開始日が、この約6ヶ月の間であれば、支給が開始されます。

もし訓練開始日が給付されない待機期間の3ヶ月内であっても、その時点から訓練期間中は支給対象になります。

また、訓練開始日が支給60日めであったとしたら、通常は支給残日数が30日なのですが、その残日数訓練期間分の支給に置き換えられます

つまり、上記の例でいうと通常は90日であったのが、支給60日経過後に半年の職業訓練を受けたとしたら、60+180=240日支給日数となります。

ただし、実際には判りませんがあくまで噂ですけど、給付日数ギリギリでは選考時給付日数の延長を目的としていると判断され入所できない可能性があるそうです。

ジョブチェンジの目的で職業訓練を受けるのであれば、1年あるいは2年の期間が設定された職業訓練を考えた方が良いです。

まとめ

他にもまだあるのですが、辞表を出す前の在職中に一度目を通すなり考えるなりしてみてください。

特に、転職サイトの登録は自己評価をする上でやっておいた方が良いと思います。

連絡がすぐに来れば、自分には市場価値があると思って良いでしょう。ですが、もし連絡が来なければ、自分の市場価値はその程度という事になります。

また、半年間程度の職業訓練では、企業からみれば経験とは見なされません。余程人材不足の業種でないかぎり、その修了を持って即戦力とは見なされません。

上記3点以外に、お金の件もあります。

預金はなるべく残すように計画してください。
特に住民税など前年の収入に対して掛かってきますので、離職した翌年に請求されます。

まずは、離職を考えている方へ書いてみました。